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転職するなら年収あげたい!女性の転職、年収は上がる?下がる?

日々仕事を頑張る中で、その対価としてもらえるお給料。

会社や職業を選ぶ基準がお給料だけではないとしても、給与査定で評価され、お給料があがって嬉しくない人はいないと思います。

これも、仕事で成果を出し続けるためのモチベーションのひとつですよね。

転職を考えるときも、さまざまな希望条件や理由があると思いますが、「できるなら年収あげたい!」と思うのがホンネ。お金はあるに越したことはないのです!

今回は、「年収アップを実現する転職」をテーマに考察してみたいと思います。

転職で年収アップできるひとってどれくらい?どんな特徴がある?

日本では、昔にくらべて転職をするひとが増えてきています。その中でも、前職・現職の年収よりも高い年収で転職するひとはどのくらいいるのでしょうか。

転職をして年収がアップしたひとは、3人に1人

(参考:平成27年転職者実態調査の概況-厚生労働省のデータからグラフ化)

厚生労働省が発表した《平成27年転職者実態調査の概況》では、転職前とくらべ年収があがったひとは40.4%という結果でした。正社員だけだと43.0%です。

また、女性の年収アップの実態としては、43.6%(正社員・正社員以外も含む)という結果でしたので、男女含めた平均よりも高い傾向にありました。

少し前の統計データではありますが、現在は女性の活躍推進の動きも強く、こうした転職による年収アップ率も高まりつつあるように思います。

転職に限らず、現在は多様な働き方を選択できるように制度が整っている企業も増え、出産や育児などのライフイベントがあっても、今までに積み上げた給与をスライドさせて働くことが可能な場合も多いです。

27~30歳での転職は年収アップ率が高い

(参照:転職で年収アップするのはこんな人 年収アップ成功者に見る傾向と対策-DODA

こちらは《転職サイトDODAの調査結果》ですが、転職による年収アップ率が高いのは、27~30歳の20代後半という結果がありました。

20代後半は、同じ職場の同期でも、その能力やスキルに差が開きはじめ、成果も明確になる時期。しっかりと自分の成果や経験をふまえて、先のキャリア展開を見越した転職に踏み切ることができれば、年収アップの確率が高くなるようです。

また調査結果によれば、平均の年収アップ金額は、年齢に比例して上昇する傾向がありますので、20代後半を過ぎてしまったからといって、落ち込むことはありません。

はじめての転職は、年収アップに有利?!

(参照:転職で年収アップするのはこんな人 年収アップ成功者に見る傾向と対策-DODA

同じく《転職サイトDODAの調査結果》によると、はじめての転職・2度目の転職だと年収アップ率が高い傾向にあるようです。

転職経験回数別に年収アップ率を見てみると、転職経験回数が0回(はじめての転職)、転職経験回数1回(2度目の転職)の年収アップ率が高く、経験回数が増えると下がる傾向がありました。

転職2度目では、1度目の経験を活かして自己アピールや給与交渉をうまく実践している結果かもしれませんね。

また前述のとおり、年収アップ率は20代後半が高い傾向がありましたので、社会人3年以降にはじめての転職を経験すると考えると、連動しているように感じます。

《転職エージェントに聞く》この業界への転職だと、年収が上がりやすい!

上記のようなデータを見ながらふと思うことは、「年収アップが期待できる転職先業界」はあるのだろうか、ということです。

そこで、モアキャリー編集部のベテラン転職エージェントに、今まで視点してきた中で年収アップの可能性がある転職先業界をヒアリングしてみました!

01|コンサルティング業界

ビジネスモデル上、利益率が高く、かつ専門性が高い業界。
転職者に求める経験やスキルも高いですが、年収アップも期待しやすいです。

02|医療業界(製薬・医薬品卸・医療機器メーカーなど)

人の快適な生活や命にかかわる、なくてならない業界。その点で、雇用に関してもさまざまな法律があり安定的といえるかもしれません。
コンサルティング業界同様に、その業務は専門性が高く、同業種経験者は重宝されやすいです。

03|金融業界(銀行・証券・生命保険・損害保険など)

生活の基幹ともいえる金融業界。生活になくてはならない点では医療業界と同じです。生保・損保では成果重視の評価制度も多く、基本給だけではなく、全体的に年収をアップさせることも期待できます。

04|IT業界

新しい技術に挑戦する、世の中のインフラとして重要視されている業界です。特にエンジニア職では、今までのプロジェクト経験をもとに年収アップ転職が期待できます。

《採用責任者に聞く》こんなひとなら、高めの年収でも採用したい!

実際に企業の採用ミッションを担う採用責任者が、どのように考えているのかも気になるところです。

求職者が年収アップを希望する場合、どんな人物であれば、その希望をくんだ就労条件で採用してもらえるのでしょうか。

こちらも実際に採用責任を持っている方にリサーチしてみると、以下のような結果でした。

  1. 専門性をもっている方
    その企業が力を入れたい事業やプロジェクトにおいて、専門的な知見・経験がある方であれば、年収を上げてでも採用したい人です。
  2. やりたいと主張されることと実力がともなっている方
    転職面接の際に、「御社の〇〇という事業に携わってみたい」「〇〇のプロジェクトに興味がある」という希望があったとき、同様の事業やプロジェクトの成功経験があると、事業向上のイメージも湧き、希望の年収で採用につながることが多いです。
  3. 企業にとってニーズのある方
    「専門性」同様、その企業が力を入れたい事業やプロジェクトにおいて、求めているスキル・能力・経験値を有していれば、希望年収での採用も検討します。

また、厚生労働省の調査データによれば、転職者の年収を決定する際に最も重要視したポイントとして【これまでの経験・能力・知識】をあげる企業が多いとの結果でした。

(参照:平成27年転職者実態調査の概況-厚生労働省

ここからわかるように、転職を検討する際は、自分自身の経験・スキルを棚卸し、『採用するメリット』として、伝えられることが大切なポイントです。

年収アップが見込める転職先探し4つのヒント

それでは、実際に年収アップの転職を検討するときにヒントになるポイントをご紹介します。

このポイントがすべてではありませんが、『年収を上げる』ことも転職条件とする場合には、転職先を探すときに下記を参考にして視野を広げてみてもいいかもしれません。

同業種同職種へ転職

これまでの経験・スキルを活かすことができ、しっかりと経験・成果を伝えることができれば、年収アップも可能です。採用側としても業界ならではの業務などを再度研修する必要がないことが多いため、教育コスト削減の点でも期待ができます。

成長中のベンチャー企業の同職種へ転職

ベンチャー企業の社風やビジョンに共感することができれば、別業界であっても同職種の経験と共感度によって、年収アップ希望が期待できるかもしれません。

成果主義の評価制度やインセンティブで年収アップ

これまで年功序列型の企業で働いていた方が、実力・成果評価型の企業へ転職をする場合、評価項目が大きく変わるため、大幅な年収アップも期待できます。実績に対するインセンティブの有無も同様です。

福利厚生・諸手当で事実上の年収アップ

直接の年収アップではありませんが、例えば住宅手当や家賃補助がない企業から、制度が整備されている企業へ転職した場合、月ごとの支出が変わるため、事実上の年収アップになることもあります。

気をつけたい、年収アップの落とし穴

年収アップを条件の一つとする転職の場合、気を付けたいポイントもあります。これは実際の転職失敗事例です。

上記の【転職先探しの5つのポイント】の逆パターンもありますね。

  • 月給は上がったけど、住宅手当や扶養手当などの手当てが減り、結果的には年収ダウンに。
  • 年俸制で提示された金額はこれまでより高かったが、賞与などの規定をもとに割り込んでいったら、月給は結局変わらなかった。
  • スキルを見込まれて年収アップで転職したが、仕事についていけない……

『年収アップの転職をすること』がゴールではなく、その先のライフキャリア設計がとても大切です。

くれぐれも、一時の感情や一部の情報で転職先を決めてしまうことがないよう、職場・職業を変える転職において、自分の求めるものを深く、慎重に考えましょう。

逆に年収ダウンしてしまうケースの傾向は?年収アップのための対策はこれ!

年収ダウンになりがちなケース

年収アップのケースもあれば、残念ながら希望よりも低い年収で転職をすることもあります。

年収が下がったとしても、新しい職種への挑戦や経験など、転職に求めるものが別にあり、転職先に満足することができれば問題はないかもしれませんね。

ただ、下記のような場合だと、希望する年収で転職することが難しいこともあるようです。

  • 上司が嫌い、ノルマがきつい、今の環境から逃げたい!
  • 働く環境のみで職場を決定
  • 月給高いから、この職場に決めた!
  • 短期間に目的のない転職を重ねる
  • 自分の適性価格、市場価値がわからない……
  • 給与交渉をしない

年収アップのために、取り組むべき対策

こうした状況を変えるためのヒントを下記にまとめます。

  • 一時の感情・一部の情報で転職を決めない
  • 提示された給与の内訳をチェック
  • 自己分析を通して、転職の目的を明確にする
  • 「自分を採用するメリット」を伝えて、給与交渉をする

最近の転職市場では、企業の選考を受けてから合否が出るまでのスピードが、昔とくらべて速い傾向にあります。

あれよあれよと転職活動が進んでしまって、「ゆっくり検討する時間がない!」ということがないように、時には第3者に相談する機会を設けるなど、自分自身の理想や、仕事において重視したいポイントなどを見つめなおすことも大切です。

自己理解・自己分析を通して、自分の市場価値・採用メリットを明確化しよう!
こちらの記事もぜひ参考にしてくださいね♪

転職で年収アップを実現したいなら「給与交渉」が大事!

転職で年収をアップを求めるのであれば、時には、転職活動時に「給与交渉」をすることも大切かもしれません。

そのために意識するべきことをまとめましたので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

給与交渉のタイミングは?

選考などでは、その場の雰囲気によって、「気まずい」「切り出しづらい」「雇ってもらえるだけでありがたい」などと思ってしまうかもしれません。

謙虚な気持ちも大事ですが、本来選考とは「お互いが見極める場」ですので、自分の求める条件を自分の言葉でしっかりと伝えることは、企業側にとっても自分自身にとっても大切なことなのです。

給与交渉をするタイミングとしては、面接官から聞かれるのを待つのが一番です。自分から切り出す場合は、1次面接時に「質問はありませんか?」と問われた際に、質問してみるのがいいでしょう。

「転職先として検討するにあたって相談なのですが……」と謙虚に切り出してみましょう。

給与交渉をおこなう際のポイントは?

実際に給与交渉に臨む場合、おさえておきたいのは下記の3点です。

  1. 根拠のある希望金額を設定する
    根拠とは、その企業・事業に自分がどう貢献できるかです。貢献度を、売上などの明確な数字で伝えることができればベストですが、そうでなかったとしてもこれまでの自分の経験を、企業・事業の成長にリンクさせることができるかを考えましょう。希望金額を設定する際に、その企業や同業などの相場なども知っておくといいでしょう。
  2. 前職・現職での実力・成果を明確に伝え、結果として現れた実績をアピールする
    設定した希望金額の根拠とできるよう、あらかじめ自身のキャリアの整理をして、履歴書や面接でアピールする準備をしましょう。キャリアを振り返ってみて、給与アップできるほどの実績がない場合は、給与交渉をあきらめることも選択肢として考えます。
  3. 給与交渉が難しい場合は、妥協点を探す
    ①②にも通じますが、ただ単に「年収アップするために転職したい」と伝えても、印象を悪くしてしまうだけです。
    自分の意志を通そうとするのではなく、「どれくらいの成果を出せば自分の希望金額の年収が得られるか」を聞き、「希望の成果を出せるように頑張ります」と答えた方が印象はよいです。

「年収アップの転職」ではなく、その先の「年収のあがり幅での転職」も大切!

さて、ここまで年収アップの転職についてお伝えしてきましたが、もっとも大切なポイントは、転職時の年収アップよりも、「転職後の年収の上り幅」です。

「一時の感情、一部の情報だけで転職先を決めないほうがいい」と上述しましたが、面接時に提示された年収額だけで転職先を決めてしまわないように注意をしましょう。

将来を具体的に考え、ライフステージが変わったときにどのような生活がしたいのか、どんなライフキャリアを描きたいのかを、自分自身に問いかけることを忘れないでください。

ライフキャリア設計をしようにも、先過ぎてわからない!』『イメージがわかない!』という場合には、転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談してみることをおすすめします。

最後に

『年収アップの転職』について、いかがでしたでしょうか。

現在は求人倍率も高く、もしかしたら転職しようと思えばすぐに希望の転職先が見つかるかもしれません。

ですが、こうした状況だからこそ、安易に決めずしっかりとライフキャリアを描きなおすことで、その先に後悔のない転職ができると思います。

これをきっかけに、仕事だけではなく、自分自身のライフスタイルにおいて、大切にしたいキャリアアンカー(軸)を見つけるところから取り組んでいただけたら幸いです。