女性の働き方

海外の仕事や働き方が気になる!日本との違いを徹底調査してみた

海外の仕事や働き方が気になる!日本との違いを徹底調査してみた

「日本は海外と違ってブラックだ」

「海外で働く人は残業がない」

そんな言葉を聞いたことはありませんか?

働く人のなかには、「海外で働いてみたい。」と考えたことのある人も少なくないと思います。

今回は、そんな気になる海外の働き方や仕事の考え方をまとめてみました。

日本と海外の働き方はこんなに違う!日本人は働きすぎ?!

「日本人は働きすぎている」

こんな言葉を耳にしたことはありませんか?

日本と海外では働き方にどのような違いがあるのか気になりますよね。本当に日本人は働きすぎなのでしょうか。

「有給消化率」と「年間平均労働時間のデータ」によると、日本人の平均有給消化率は50%。

日本の有給支給日数20日のうち、平均で10日間の有給取得日数となっており、日本人は休みを十分に取得しているとはいえない環境です。

また、この有給消化率は、2009年から50%を行ったり来たりしており、働き方改革が進む今でも大幅な環境改善には至っていないことが読み取れます。

さらに、日本で問題になっている「サービス残業」

サービス残業とは、残業代が支払われない残業のことを指します。

年間労働時間にも反映されず、日本の労働環境はしっかりと整備されていないという現状があるのです。

ここでは、そんな日本とは違った海外の仕事事情についてまとめてみました。

海外の仕事事情|残業文化はない

海外では、残業の文化がありません。

業務時間内に仕事を効率的に進め、定時に終わることを重要なミッションとしています。

一方、日本では、上司より先に退勤しづらい雰囲気や、残業ありきの業務スケジュールができあがっていることも。

残業文化のない海外と日本では、働き方に大きな違いがあるようです。

年間平均労働時間にもその違いは大きく現れており、日本とドイツを比較してみると、その差は約350時間。

毎日数時間の残業によって、大きな差が生まれており、日本の残業がいかに慢性化しているかがわかります。

海外の仕事事情|有給休暇とは別に病気休暇がある

海外では、有給休暇に加え「病気休暇」という制度が存在します。

日本と違って、「有給休暇は休暇を楽しむもの、病気休暇は体調の悪い時に取得するもの」という休暇についてのきちんとした制度があるのです。

日本の場合は、病欠の際は有給休暇を消化することがほとんどですよね。

ただ、有給休暇を病欠で取得してしまうとリフレッシュのための有給休暇日数もその分減ってしまいます。

海外では、「休むときは堂々と休む!」というメリハリある雰囲気が特徴でもあり、病気休暇はそんな海外ならではの制度だといえます。

海外の仕事事情|自由が尊重され、休暇が取りやすい環境

日本では取得しにくいイメージのある有給休暇。

しかし海外では、社員全員が毎年、有給休暇をきちんと取得しているようです。

社員の自由を尊重し、休暇が取得しやすい環境づくりをすることで、会社に対する満足度の向上をはかり、仕事へのやる気や、効率アップにつながっています。

そのため、休暇によって仕事が進まなかったり、支障が出たりすることもないようです。

「女性にとって育児がしやすい」のは…北欧4ヶ国?!

近年では女性の社会進出が進み、さまざまな女性の働き方が受け入れられるようになってきました。

海外に目を向けてみると、国によって女性の働き方にも特色があります。

昔から女性が働き、活躍することが当たり前という考えの国もあります。

特に北欧諸国は働く女性にとってうれしい制度が多いのが特徴。

今回は、その中でも「女性にとって育児がしやすい」といわれる北欧4ヶ国についてご紹介します。

働く女性にとってベストな国、1位は「アイスランド」

アイスランドは「働く女性にとってベストな国ランキング2017年版」「ジェンダーギャップ指数ランキング2017年版」のどちらも1位。

特徴的な制度は「子連れ出勤」「育児休暇制度」の2つ。

日本では、待機児童問題が深刻化しており、「こどもを預けられないから」という理由で仕事に復帰できない女性は少なくありません。

しかし、アイスランドでは子連れ出勤は当たり前。

預け先が見つからないことで、仕事に復帰できないという環境はなく、職場が理解を示し、女性にとって働きやすい環境整備がされています。

また、女性が取得するイメージの育児休暇制度ですが、アイスランドでは男性専用の育児休暇制度が存在します

母親3ヶ月、父親3ヶ月、それに加えて3ヶ月分、育児休暇を分担して取得することが可能です。

男性が女性よりも育児休暇を取得することで、育児を分担して女性に負担が少なくなることはもちろん、こどもにとっても良い環境をつくることが出来ますよね.。

また、アイスランドでは、育児休暇を取得する前の給与の80%が育児休暇中に支給されます。

育児休暇を取得しないとその権利を失うため、9割もの男性が育児休暇を取得しているそうです。

アイスランドは、このように、女性はもちろん、男性にとっても育児に対する制度が十分に整っています。

育児支援が手厚い国「フィンランド」

フィンランドには子育てをはじめたばかりの女性に優しい制度が存在します。

その制度とは、「母親手当」「保育園法」の2つ。

フィンランドでは、第一子が誕生した際、フィンランド社会保険庁事務所から母親へ、現金140ユーロもしくは育児パッケージが支給されます。

育児パッケージの中身は、ベビー服や子育てに必要なアイテムが約50点も。

お金も労力もかかる育児を少しでもバックアップしようという魅力的な制度ですね。

また、フィンランドでは、女性の就労有無に関わらずこどもを保育園に入園させることができる制度があります。

これは、すべてのこどもたちに保育施設を用意するという「保育園法」によるものです。

国全体で、誰でも保育園に通える権利が与えられており、育児がしやすい環境が整っています。

世界幸福度ランキング1位「ノルウェー」

ノルウェーは、世界幸福度ランキングで1位を獲得するほど、国民の幸福度が高いことでも有名です。

さまざまな女性の働き方を受け入れ、多くの制度が存在します。

特徴的なのはリモートワークフレックスタイムなどの働き方。

ノルウェーでは、リモートワークやフレックスタイムなどを導入している企業が多く、仕事と家族との時間などのプライベートの両立を大切にしています。

日本でもこのような働き方を導入する企業は増えていますが、ノルウェーではいち早く働き方の多様化を実現しているようです。

また、ノルウェーでは、父親の育児休暇の取得が義務づけられています。

「育児は女性がするもの」という日本の考え方とは大きく異なっており、育児を分担することが当たり前という環境があります。

女性が生活しやすい国1位「スウェーデン」

スウェーデンでは共働きが当たり前。

結婚や出産後もほとんどの女性が社会で活躍しています。

子育て中の女性にうれしい時短勤務を導入している企業も多いため、育児をしながらでも仕事がしやすい環境があります。

特徴的な制度は、「世界最長の育児休暇制度」

なんと、スウェーデンで取得できる育児休暇期間は世界最長。

その日数は、父親と母親を合わせて480日間です。

480日の休暇のうち、390日間は休暇前の80%の給与が支払われるため、経済的にも安心して育児に集中することができるというとても魅力的な制度です。

さらに、父親は最低3ヶ月の育児休暇取得が義務づけられており、新しくこどもが生まれると育児休暇が増えるという制度もあります。

また、スウェーデンは結婚している夫婦だけでなく、事実婚であっても育児休暇制度を利用することができます。

育児に関わるすべての人に魅力的な環境ですね。

日本が解決すべき1つの課題

日本と比べて、働く女性や育児をする女性にとって非常に魅力の多い海外。

なぜここまで働き方や制度に違いがあるのでしょうか。

そこには、日本が抱える深刻な「待機児童問題」という課題があります。

待機児童問題は深刻

「働きたいけど、こどもの預け先が見つからず職場に復帰できない。」

日本で働く多くの母親が抱える問題です。

北欧諸国全体の待機児童はほぼ0なのに対して、日本の待機児童の数は東京だけで7670人。

しっかりとした育児休暇制度があることで、保活に時間をかけることができ、保育園への入園のサポートもある北欧との差は非常に大きく、日本の抱える社会課題の深刻さが読み取れます。

日本では、10月から幼児教育・保育無償化がスタートしたり、保育園の増設が進んでいたりしますね。

リモートワークや、フレックスタイムを導入する企業も増えてきました。

「人生100年時代」、女性が働きやすい環境を目指し、働き方の多様性や制度の柔軟性も変化の兆しを見せつつあります。

編集部から

いかがでしたでしょうか。

日本と比較した海外の女性の働き方や、北欧4ヶ国の特徴的な制度についてご紹介してきました。

日本は、海外と比べてまだまだ女性の働き方に対して制度が十分ではない現実があります。

「今の働き方を変えたいかも」と思った時には、ぜひキャリアを見直す機会と捉え、自身のライフキャリアプランを考えてみてくださいね。