
INTERVIEW
産休・育休中の時間を活用して、スキルアップや資格取得を目指すママが増えています。
復職を前提としながら、復職後も仕事の武器にできるよう、「隙間時間を有効活用したい」と考える方が多いようです。
このように資格取得を目指すのはママに限った話ではなく、人生100年時代に突入し、労働の長期化が見込まれる今、資格取得を通して、未来の自分のために稼ぐ力を蓄える女性が増えています。
今回は、女性が仕事で稼ぐ力をアップさせる、時流に乗ったトレンド資格についてご紹介します。
転職市場は長らく売り手市場で、求職者が有利な状況ではありますが、その一方で終身雇用の概念はなくなりつつあります。
医療技術の発展から平均寿命が延び、合わせて定年年齢・年金受給年齢も引き上げられる可能性を考えれば、年を重ねても稼ぎ続けるスキルがあると安心です。
先々の可能性を考え、今資格取得に励むことはメリットが大きいと考えられます。
いざという時に、自分の武器にできるような知見・スキルを身につけ、稼ぐ力を高めましょう。
ここからは、今企業ニーズが高い、旬な国家資格をご紹介します。
ここ数年情報セキュリティ分野では変化が激しく、IT系資格の新設や制度改正が相次いでいます。
サイバー攻撃による社会的脅威が急速に拡大し、経営リスクや社会的責任として、情報セキュリティ分野は非常に重要な課題になっています。
その責任を担える人材確保が急務となっていることから、経済産業大臣が認定する国家資格として、情報処理安全確保支援士の資格が誕生しました。
詳細はこちらのWebサイトへ:https://www.ipa.go.jp/siensi/
ストレス社会で生きる国民の心の健康問題は複雑かつ多様化していることから、対応が急務となっています。しかし、これまで日本には心理に関する支援をおこなう国家資格が存在しませんでした。
公認心理師は、心のケアをする心理職として、2017年に国家資格として新設されました。
いままで、民間資格である臨床心理士や心理カウンセラーがおこってきた業務全般が、公認心理師の職種になります。
公認心理師になるには、公認心理師登録簿に登録(登録料7,200円)される必要がありますが臨床心理と異なり一度登録すると更新の必要がありません。
詳細はこちらのWebサイトへ:http://shinri-kenshu.jp/
現在、どんな企業や行政でも情報発信が要の時代です。
正しく情報を発信することが企業や行政の信用に直結し、知的財産においても正しく活用することが求められます。
特に資格が必要となる知的財産管理職は、その知的財産の創造、保護、活用のすべてのフローにおいて、リスクマネジメントをはじめとする重要な業務に従事します。
学科試験および実技試験の両方に合格すると「技能士」と称することができます。
詳細はこちらのWebサイトへ:http://www.kentei-info-ip-edu.org/index.html
第4次産業革命とも言われるように、今日では技術発展にともないさまざまなサービスが生まれています。
そのなかで、国家資格ではなくても、企業ニーズの高い資格・検定もあり、加えて、新設された試験も増えました。
ここからは、今企業ニーズが高い、旬な資格・検定をご紹介します。
職場で年1回のストレスチェックが義務化された動きもあり、注目されている資格です。
この検定の合格を、マネージャーに昇進するための必須条件として課している企業もあります。
労働生産性の向上を図るうえで、企業は組織的かつ計画的に社員のメンタルヘルスケアに対して取り組む必要が出てきました。
検定に合格すれば、人事労務担当者、マネジメント職、一般社員と、職場で担当している役割に応じて必要なメンタルヘルスケアの知識や対処法を学び、仕事に活かすことができます。
詳細はこちらのWebサイトへ:https://www.mental-health.ne.jp/
専門性の高いスキルではなくても、人より早く知識を身につけているだけで職場で重宝される資格の代表例がマイナンバー検定です。
施行されて間もないことから理解している人材が不足しているため、検定の勉強をすることで、職場にも貢献することができます。
マイナンバー利用と保護に関する知識を身に付けることで、新しい時代の流れに適応できる人材であることの証明となり、社内業務における優位性をアピールすることができます。
詳細はこちらのWebサイトへ:http://www.my-number.or.jp/
情報セキュリティマネジメント試験は、国家試験である情報処理技術者試験の一区分です。
エンジニア向け試験と比較すると難易度としては低く、初心者でも挑戦しやすいと言われています。
今後活躍が期待されるセキュリティ分野の資格になるため、多種多様な現場で活躍することができます。
詳細はこちらのWebサイトへ:https://www.joho-gakushu.or.jp/
2017年の訪日外客数は前年比19.3%増で約2,869万人と、統計を取りはじめた1964年以降、最多となりました。
そして、2020年東京オリンピックを控えた今、それまでに4,000万人の訪日外国人観光客を呼び込むという目標に向かって国全体が動いています。
インバウンドに関しては新しい業界ですが、インバウンド実務主任者認定を早いタイミングで取得をしておくと、インバウンド講習を開催する際に有利になるだけでなく、Airbnbなど個人レベルでインバウンド収入を考えるときにも役立つ内容です。
詳細はこちらのWebサイトへ:https://www.in-bound.or.jp/
IoT検定は技術者のみならず、IoTにかかわるすべての人を対象としている試験です。
技術的な視点だけでなく、ユーザーの視点を取り入れ、マーケティングやサービスの提供に至るまで幅広い業務におけるスキル要件などを集約しています。
問題内容は、10年先でも重要度が高いと考えられる基礎知識を問う内容で構成しているため、時流に乗りながら長く活用できる知識を身につけることができます。
合格するとIoTについての幅広い知識を有していると企業や社会で評価されます。
やりがいのあるプロジェクトや重要な仕事を任される、コンサルタントとして活躍する、などのメリットがあり、将来性のある資格です。
詳細はこちらのWebサイトへ:http://www.iotcert.org/
ドローン検定は民間資格のため、ドローンの操縦にあたっては必須ではなく、趣味の色が強い資格です。しかし、客観的なドローン技能の評価指標になるため、ドローン操縦士からは人気の高い資格です。
ドローン検定資格の活用例としては、「ドローンの飛行許可申請時に優待を受けられる」という大きなメリットがあります。また、ドローン業界の職に従事するにあたっての管理・運用スキルの証明になるなど、ドローン検定の活用の幅は広いと考えられます。
市場規模は徐々に拡大し活用次第で貢献度も高いため、ドローンスキルは自己PRにも役立つでしょう。
女性が少ない業界かもしれませんが、興味がある方は早めに勉強して知識を身につけておくと、事業の新展開を考えるための材料やきっかけにもなります。
詳細はこちらのWebサイトへ:https://drone-kentei.com/
3Dプリンター活用技術検定は、2017年から新設された新しい資格試験です。
3Dプリンターを活用していくためには、3Dデータの正確性に加えて、造形、材料、特性、環境、後工程など幅広い知識が要求されますが、日本国内ではこれらの技術と知識を兼ね備えた人材が少ないのが現状です。
そこで、3Dプリンターや材料に関する知識、CADデータの取り扱いなどの知識レベルが一定の水準に達していることを評価、認定することで、人材を育成していくことが目的とされています。
詳細はこちらのWebサイトへ:http://acsp.jp/3dp/
ウェブ解析と聞くと、多くの人がGoogle Analyticsなどの「アクセス解析」を思い浮かべるかもしれませんが、これはウェブ解析士がおこなうウェブ解析のひとつにすぎません。
アクセス解析だけでなく、電話による問合せの件数や営業時の成約率・商談率といったウェブ以外のオフラインデータも含めて解析を実績するものです。これにより、お客様の事業が抱える課題を見つけ出し、改善策を立案することでお客様の事業に成果をもたらす職種です。
ウェブ解析士の資格は、仕事で活用できるだけでなく、ブログやアフィリエイト、ウェブライターを副業にする場合にも役立ちます。
資格は3階級にわかれており、決して簡単とはいえない資格です。
2018年より、合格後2週間以内に認定レポートを提出することも追加されています。レポートが受理されて認定されると、「ウェブ解析士」として名刺や履歴書などに記載することができますが、資格維持には毎年フォローアップテスト(無料)への合格が必要です。
詳細はこちらのWebサイトへ:https://www.waca.associates/jp/
トレンドの資格をご紹介しましたが、そもそも資格取得には、どんないいことがあるのでしょうか。
資格取得がゴールになりがちですが、シグナル効果、学びの効果、キャリアの効果も得ることができます。
どんな学びでも無駄にはならないため、興味もったものを深めることが思わぬキャリアにつながるかもしれません。
いかがでしたでしょうか。
定番の資格ではなく、時流に乗ったトレンドの資格をご紹介しました。
技術発展にともなうビジネスの拡大に合わせて、10年後・20年後に必要な実務スキルは変化するかもしれません。
こうしたビジネストレンドの渦中にある資格は、ある日突然必要になることもあれば、資格の有無が人事の決め手になるケースもあります。
また、今回ご紹介したトレンドの資格・検定以外にも近年多くの資格・検定が新設されています。
人との差別化のためにも、新設の資格でも早めに取得しておくと大きなリターンがあるかもしれません。
自分の興味のある分野があれば、ぜひチャレンジをして、自分オリジナルのキャリア形成やブランディングに役立ててください。
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